*2018年1月1日付で,「投稿規定」は「投稿規程」に名称変更しました。
- 「『日本語の研究』投稿規程」・「執筆要領」・「査読審査の概要」・「テンプレート」の一部改定について(2023年7月改定)
- 「『日本語の研究』投稿規程」の改定と「執筆要領」の制定について(2020年4月改定)
- 「『日本語の研究』投稿規程」および「『日本語の研究』査読審査の概要」の一部改定について(2018年12月改定)
- 「『日本語の研究』投稿規定」一部改定および「『日本語の研究』査読審査の概要」について(2016年1月改定)
- 『日本語の研究』投稿規定の一部改定について(2014年10月改定)
- 『日本語の研究』投稿規定の一部改定について(2014年4月改定)
- 『日本語の研究』投稿規定の一部改定について(2014年1月改定)
- 『日本語の研究』投稿規定の一部改定について(2013年1月改定)
- 投稿規定の一部改定について(2011年1月改定)
- 『日本語の研究』投稿規定の一部改定について(2009年1月改定)
日本語学会編集委員会
日本語学会の事務室が閉室し,編集委員会の行う業務に変化が生じてから,数年が経ちました。2023年度編集委員会では,これまでの問題を検討し,委員への過度な負担を減らし,かつ,これまで以上に公正で公平な編集作業ができるよう,新たなしくみ作りを模索して参りました。
このたびの改定点は,(1)新たなしくみを許容する文言への改定(2)より公正で公平な編集作業をするための文言の改定となります。
これまで同様に,投稿を検討される会員の皆様は,最新の「執筆要領」と「テンプレート」をご参照くださいますよう,お願い申し上げます。
※なお,「投稿規程」は『日本語の研究』の巻頭(表紙見返),「執筆要領」・「査読審査の概要」は巻末に掲載しています。
「『日本語の研究』投稿規程」に関する改定点は,以下の1点です。
- 投稿原稿の内容について,「学会や研究会の予稿集,科学研究費補助金研究の報告書に掲載されたもの,ならびに,未公刊の修士論文・博士論文の一部などはその旨を記載すれば投稿できる」とありました。しかし,査読前の投稿論文に記載された場合,執筆者の匿名性に抵触します。そのため,「採用決定後に提出する掲載原稿の付記にその旨を記載」のように,記載時期と記載場所をお示ししました。
「『日本語の研究』執筆要領」および「テンプレート(縦組み・横組み)」に関する改定点は,以下の1点です。
- 書式について,「執筆要領」と「テンプレート」とで,「要旨」の1行字数に異なりがありました。これを「横組み:38字,縦組み:27字」に統一し,わかりやすくしました。投稿論文受理時の確認では,分量オーバーが問題となり,訂正をお願いすることもあります。「執筆要領」・「テンプレート」の説明に沿うよう,ご協力をお願い申し上げます。
「『日本語の研究』「査読審査の概要」」に関する改定点は,以下の2点です。
- 審査体制について,これまでは,委員長のみが査読を行わない者であり,投稿者の情報を唯一知る者でした。これに対して,副委員長も査読を行わず,委員長業務の分担ができるように,文言を改定しました。
- これまで,「修正後再査読」の修正後の審査は委員2名で行うこととされていました。これに対して,より慎重に,3名で審査することもできるように,文言を改定しました。
その他,全体的に表現を整えるなどの修正も行っております。今後も,時代の変化に合わせて,編集委員会の業務内容,審査のありかた,『日本語の研究』の内容等の検討を重ね,上記の規程その他も改定されていくことになると存じます。今後とも,会員の皆様のご協力を,何卒よろしくお願い申し上げます。
※『日本語の研究』第19巻3号に掲載
(2023年9月9日掲載)
『日本語の研究』投稿規程(PDFが開きます)
『日本語の研究』執筆要領(PDFが開きます)
『日本語の研究』査読審査の概要(PDFが開きます)
執筆テンプレート(横組み)(PDFが開きます)
執筆テンプレート(縦組み)(PDFが開きます)
日本語学会編集委員会
『日本語の研究』の「投稿規程」は 2004 年に制定され,その後,必要事項を加えたり, 不要な項目を削除・修正したりなどの改定を経てきました。しかしこの「投稿規程」の中には,投稿先や字数・行数の指定など,具体的な執筆に関わる細かい項目や注意事項も多く含まれていました。
2020年4月より,学会事務が外部委託され,機関誌への投稿も電子投稿システムを通じて行うことになりましたので,この機会に従来の「投稿規程」を整理し,投稿に関わる重要項目としての「投稿規程」と,執筆に関する具体的な項目である「執筆要領」の2種類に分けて,会員の皆様にお示しすることといたしました。これにより,「執筆要領」については,必要が生じた場合に迅速に変更できるようになりました。
投稿を検討される会員の皆様には,その都度,日本語学会ホームページ上の最新の「執筆要領」をご参照くださるよう,お願い申し上げます。
なお,「投稿規程」は本号の巻頭(表紙見返),「執筆要領」は巻末に掲載しています。
※『日本語の研究』第16巻1号に掲載
(2020年12月8日掲載)
『日本語の研究』投稿規程(PDFが開きます)
『日本語の研究』執筆要領(PDFが開きます)
日本語学会編集委員会
日本語学会編集委員会では,機関誌『日本語の研究』の刊行が年4回から年3回へと変更されたことを受け,「『日本語の研究』投稿規程」,および併設文書「『日本語の研究』査読審査の概要」の一部を改定いたします。
「『日本語の研究』投稿規程」に関する改定点は,以下の2点です。
1 「1. 投稿資格」において,各号の審査期間に筆頭著者として投稿できるのは,投稿原稿の種別を問わず,会員1名につき1件とすることを明示しました。
2 「10. 投稿の締め切りと審査結果の通知」において,次のように年3回の投稿締め切りを設定し,また審査結果を,締め切り日から2か月以内に通知することとしました。
4月1日刊行予定の各巻1号の締め切り :前年の9月30日
8月1日刊行予定の各巻2号の締め切り :同年の1月31日
12月1日刊行予定の各巻3号の締め切り :同年の5月31日
「『日本語の研究』査読審査の概要」に関する改定点は,以下の3点です。
3 上記2において,投稿締め切り日を明示したため,「3. 査読審査の流れ」の2)の次の項目を削除しました。
*ほぼ3ヶ月おきに開かれる定例編集委員会(通例は,年4回)の,開催予定1か月未満の時期に受理された投稿については,査読者の選任を,その委員会の終了後に延ばすことがあります。
4 上記2の改定に伴い,「3. 査読審査の流れ」の6)において,審査結果を投稿締め切り後2か月以内に通知することを明示しました。
5 「3. 査読審査の流れ」の7)のうち,[修正後再査読]の再査読結果通知を,修正稿提出後4週間以内としました。
これらの改定を行った主な理由は,次の通りです。
1は,これまで明示されてきませんでしたが,過去に問い合わせもありましたので,会員の投稿機会均等を図るために明示することとしました。
2・3・4は,投稿から掲載までの期間を明確にし,会員の研究成果公開の便宜を図るためです。
5は,刊行回数が年3回となったことを受け,「修正後再査読」の再投稿論文についてこれまで以上に慎重かつ丁寧に査読を行うため,従来の2週間を4週間としました。
以上の改定を踏まえた投稿・査読スケジュールは次の通りです。
投稿期間 |
6月~9月 |
10月~1月 |
2月~5月 |
|
投稿締め切り |
9月30日 |
1月31日 |
5月31日 |
|
審査結果通知 |
11月末まで |
3月末まで |
7月末まで |
|
[採用]の場合 |
機関誌掲載 |
4月1日(1号) |
8月1日(2号) |
12月1日(3号) |
[条件付採用]の場合 |
修正稿締め切り |
審査結果通知後 4週間以内 |
||
機関誌掲載 (最短) |
4月1日(1号) |
8月1日(2号) |
12月1日(3号) |
|
[修正後再査読]の 場合 |
修正稿締め切り |
審査結果通知後 8週間以内 |
||
再審査結果通知 |
修正稿提出後 4週間以内 |
|||
再査読の結果,[採用][条件付採用]の場合 |
機関誌掲載 (最短) |
8月1日(2号) |
12月1日(3号) |
4月1日(1号) |
なお,本改定は,2018年12月1日付けでなされますので,当日以降の投稿から,改定規程が適用されます。
今後とも引き続き,投稿規程の明確化のための検討を加えて行く所存です。会員の皆様のご理解とご協力をお願い申し上げます。
※『日本語の研究』第14巻4号に掲載
(2018年11月30日掲載)
日本語学会編集委員会
日本語学会編集委員会では,このたび,「『日本語の研究』投稿規定」を一部改定すると共に,併設文書として,「査読審査の概要」を制定・公開することと致しました。
これらは,投稿の方法と投稿原稿の書式等を,より明確に指定するためと,査読審査の評価基準と手続を明示するためのものです。
「投稿規定」に関する改定点は,以下の通りです。
1 「2. 投稿原稿の内容」に,既に機関リポジトリなどでWEB公開されている原稿への扱いを加えました。
2 「4. 投稿原稿の構成」の表から「氏名」と「英文要旨」を削除し,表の下に,それらに関わる付記を示しました。
3 「5. 投稿原稿の書式・分量」について,原稿をワープロソフトで作成することを原則に,手を加えました。ただし,それらは,実質的な変更ではありません。
(手書き原稿での書式・分量,および,ワープロ原稿に対する原稿用紙換算分量は,提示しません。ただし,手書き原稿による投稿は,引き続き,可能とします。)
4 「6. 投稿原稿査読の二重秘匿性」から,著者氏名に関する記述を削除しました。
5 「7. 英文要旨」を後に回し,「12.英文要旨」としました。
6 「8. 英文の表記・用語」を「7.英文等の表記・用語」に改めました。
7 「9. 投稿の際に提出するもの」を「8.投稿の際に提出するもの」とし,メール添付の場合と,郵送の場合とに分けて,提示しました。また,「確認メモ」を「投稿確認メモ」と呼び改め,内容の指定も一部改めました。
8 「10. 採用・不採用の決定」を「9.採用・不採用の決定」とし,併せて,採用の基準・審査の手順など,査読審査の概要について,別掲「査読審査の概要」で明示するようにしました。
9 「11. 投稿の締め切りと審査結果の通知」を「10. 投稿の締め切りと審査結果の通知」とし,文言の一部を前項に送りました。
10 新たに「11. 採用決定後に提出するもの」を加えました。
11 「12. 原稿料・抜き刷り」「13. 著作権」の項番号を,それぞれ,「13. 原稿料・抜き刷り」「14. 著作権」に改めました(内容の変更はありません)。
12 「14. 投稿の送付先」を「15. 投稿の問い合わせ先」に改め,文言の一部を変更しました。
これらの改定を行った主な理由は,次の通りです。
1は,最近,増加している機関リポジトリなどでのWEB上での既公開原稿の扱いを明示するためのものです。これらは,「未公刊」とは見做せないので,「そのまま」では投稿できないという趣旨です。
2は,投稿審査の実態に合わせた措置で,審査は投稿者名を伏せて行うので,原稿本体には「氏名」を記さないこととし,「英文要旨」は採用決定後に必要となるので,投稿時での規定からは外すこととしました(4・5は,これに連動する措置です)。
3は,今更ながら,ワープロ原稿による投稿が主となっている現状に即して,書式等の指定を明確化したものです(なお,今後も引き続き,手書きによる投稿は可能です)。
7は,メール添付による投稿への指定を明示することで,メール添付投稿の方法を周知し,より積極的に利用してもらおうとしたものです(前回(2014年10月)の改定では,メール添付による投稿も可能としましたが,なお郵送による投稿が主規定となっていました:今後も引き続き,郵送による投稿は可能です)。
8は,これまでの「投稿規定」では十分に示されていなかった査読審査の評価基準と手続を明示したものです。これらを明確に示すことは,審査の公正性を担保するためにも,併せて,投稿の活発化も図る上でも,重要なことと考えられます。現に,他の学会では,学会機関誌の「査読要領」を制定し,公開しているところも少なくありません。そこで,本学会機関誌においても,「投稿規定」とは別個に,新たに,別掲のような「査読審査の概要」を制定・公開し,広く周知することとしました。
なお,本規定の改定は,2016年1月1日付けでなされますので,当日以降の投稿から,改定規定が適用されます。
今後とも引き続き,投稿規定の明確化のための検討を加えて行く所存です。会員の皆様の御理解と御協力とをお願い致します。
※『日本語の研究』第12巻1号に掲載
(2016年1月14日掲載)
日本語学会編集委員会
日本語学会編集委員会ではこのたび,『日本語の研究』投稿規定を一部改定することと致しました。これは,論文投稿について,より明確な方針を打ち出すためのものです。具体的には次の2点です。
1. 「2. 投稿原稿の内容」についての項の文言を変更しました。
-
投稿原稿は,日本語研究とその関連領域に関する未公刊でオリジナルなものに限ります。単行本,他の学会誌・協会誌,紀要,商業誌などに掲載されたもの,および,その予定もしくは応募中のものは投稿できません。学会や研究会の予稿集,科学研究費補助金研究の報告書に掲載されたもの,ならびに,未公刊の修士論文・博士論文の一部などは,その旨を記載すれば投稿できます。
2. 「9. 投稿の際に提出するもの」に項目を追加しました。
なお,投稿原稿をメールに添付して提出することもできます。その場合は,原稿を,pdfファイルにして添付し,上記の確認メモのファイルとともに,以下のアドレスにお送りください(事務室のアドレスとは異なりますのでご注意ください)。journal■■jpling.gr.jp(■■は@に置き換えてください)
このような改定を行った理由は次の通りです。
1は,投稿原稿のオリジナル性を,より明確にしたものです。なお,Web公開された博士論文の一部を投稿する際のガイドラインについては,現在検討中です。
2は,投稿をさらにしやすくするためのものです。なお,メール添付の投稿の場合は,いろいろな事情から,pdfファイルに限ることにいたします。
なお,本規定の改定は,2014年10月1日付けでなされますので,当日以降の投稿から,改定規定が適用されます。
今後とも引き続き,投稿規定の明確化のための検討を加えて行く所存です。会員の皆様の御協力をお願い致します。
※『日本語の研究』第10巻4号(『国語学』通巻259号)に掲載
(2014年9月24日掲載)
日本語学会編集委員会
日本語学会編集委員会ではこのたび,『日本語の研究』投稿規定を一部改定することと致しました。これは,現在の機関誌への原稿投稿の方法について,より明確な方針を打ち出すためのものです。具体的には次の点です。
「5. 投稿原稿の書式・分量」の項の文言を変更しました。
-
使用言語は,日本語を原則とします。ただし,何らかの事情により,そのほかの言語の使用を希望する場合は,事前にご相談ください。
-
本誌は横組みを基準としていますが,縦組みも可能です。また、横組みの場合の句読点は,基本的に「,」「。」としますが,「,」の代わりに「、」を希望する方はそれで統一して原稿を作成して下さい。
-
本誌の仕上がり紙面は,横組み「39字×35行」,縦組み「29字×23行×2段」を基本とし,本誌所定の文字サイズで印刷します(したがって,たとえば,本文の文字サイズを小さくして分量を多くする,ということはできません)。
-
投稿原稿は,手書き,またはワープロソフトでプリントアウトしたものを提出してください。
-
投稿原稿は,ワープロソフト使用の場合,次の書式で作成してください。
縦組み29字×23行×2段 30字×27行×2段
本文 注・参考文献等 横組み 39字×35行 42字×41行 本文と要旨・注・参考(引用)文献一覧等が混在するページは,横組みで41行,縦組みで1段あたり25行を超えないでください。いずれも,下記のプリントアウトページ数を超えるものは受け付けられません。また,注は本文の後にまとめ,脚注方式は避けてください(「4. 投稿原稿の構成」による)。
以上の書式が守られていない投稿原稿は,改稿して頂いたのちに査読を行うことになりますので,スムーズな査読ができるよう,ご協力をお願いします。
-
分量は,以下のように定めます。「資料・情報」については別途ご連絡ください。
論文: 前記書式で14ページ(400字詰め原稿用紙48枚相当)を目安とし,最大で16ページ(同55枚相当)まで。
研究ノート: 前記書式で8ページ以内(同27枚相当)。
短信: 前記書式で6ページ以内(同21枚相当)。
なお,たとえば,400字詰め原稿用紙55枚相当は22000字ですが,文字数カウントが表示されるワープロソフトで文字数を判断すると分量オーバーになります。あくまでも前記書式による様式で執筆してください。
-
ワープロソフト使用の場合は,プリントアウトにA4判用紙を使用し,前記書式で,図表等も組み込みながら,原稿を作成してください。ただし,図表等を組み込むことが難しい場合は,別添で図表を付けることができます。なお,その場合,本文中に図表の挿入位置を示し,かつ,規定ページ数を超えないように配慮して下さい。また各ページにはページ番号を付して,ページ数オーバーになっていないことをご確認ください。
-
ワープロ,手書きいずれの場合も,図表は縮尺率を考慮し,仕上がり紙面で余り小さくならないように作成してください。また,製作に多額の費用を要する図版・特殊文字は最小限にとどめてください。
-
要旨には,「何について論ずるのか」「どのような結論が得られたのか」を明確に書いてください。
-
表記については,執筆者の意向を尊重するものとしますが,「8.英文の表記・用語」に記す事項を含め,編集委員会が必要と判断した事項については,執筆者とご相談の上,統一的に処理させていただくことがあります。
-
共著の場合は,分担についての説明をしてください。その際には,「著者Aは,第1・2節を担当し,著者Bは,第3・4節を担当した」のように,A,Bなどの匿名を用い,著者氏名は示さない書き方をしてください。
今回の改定の要点は,投稿原稿の書式と分量を分かりやすく明確化したことと,論文・研究ノート・短信に,執筆できる分量を,これまでよりもそれぞれ2ページ分増やしたということになります。
この改定の理由は,従来の投稿規定が,必ずしも分かりやすいものではなかったことと,投稿できる分量に余裕をもたせてさらに投稿しやすくしたいということです。
なお,本規定の改定は,2014年4月1日付けでなされますので,当日以降の投稿から,改定規定が適用されます。
今後とも引き続き,投稿規定の明確化のための検討を加えて行く所存です。会員の皆様の御協力をお願い致します。
※『日本語の研究』第10巻2号(『国語学』通巻257号)に掲載
(2014年3月26日掲載)
日本語学会編集委員会
日本語学会編集委員会ではこのたび,『日本語の研究』投稿規定を一部改定することと致しました。これは,現在の機関誌の論文査読の方法について,より明確な方針を打ち出すためのものです。具体的には次の2点です。
- 「5.投稿原稿の書式・分量」の項の文言を変更しました。
- 共著の場合は,分担についての説明をしてください。その際には,「著者Aは,第1・2節を担当し,著者Bは,第3・4節を担当した」のようにA,Bなどの匿名を用い,著者氏名は示さない書き方をしてください。
- 「6.投稿原稿査読の二重秘匿性」という項目を追加しました。
- 投稿原稿には,著者氏名の箇所以外で,著者が判明するような書き方を避けてください(著者氏名は,論文末の所属とともに,伏せられたかたちで査読に回されます)。
- 「著者が判明するような記述」とは,例えば,「筆者が,○○(2003)において述べたように」のような書き方,注や謝辞等で自身の所属や指導教員が分かるような書き方をする,といったものです。
- 自身の既発表論文に言及する場合も,客観的な書き方で言及してください。
- 謝辞,論文執筆までの研究発表・助言等の経緯は,採用後につけ加えてください。また,採用後に,初校段階で著者を明示するような記述に変更することも可能です。ただし,いずれの場合も,論文の規定分量を超えることはできません。
このような改定を行った理由は次の通りです。
1は,2と連動するもので,投稿原稿査読時の二重秘匿性を保証するために,共著の場合も,執筆者名が示されない書き方をお願いしたものです。
2については,より公正な投稿原稿査読のために,投稿原稿執筆の段階から,ご協力をお願いするためのものです。
今後とも引き続き,投稿規定の明確化のための検討を加えて行く所存です。会員の皆様の御協力をお願い致します。
※『日本語の研究』第10巻1号(『国語学』通巻256号)p.98 に掲載
(2013年12月19日掲載)
日本語学会編集委員会
日本語学会編集委員会ではこのたび,『日本語の研究』投稿規定を一部改定することと致しました。これは,現在の機関誌の製作の実情に合わせて投稿規定をより明確にするものであり,従来の方針を変更するものではありません。具体的には次の2点です。
- 「7. 英文の表記・用語」の項の文言を変更しました。
- 日本語のローマ字表記は,昭和二十九年内閣告示第一号「ローマ字のつづり方」の第1表ないし第2表のいずれかでお願いします。
- 同じく「7. 英文の表記・用語」の項の文言を変更しました。
- 必ず各自,ネイティブ・チェックを受け,表現や内容について十分に吟味してください。
このような一部改定を行った理由は次の通りです。
1については,ローマ字表記のつづり方の標記について,より明確な表現を採ろうとしたためです。同表は,普通の国語辞典であれば,附録等に必ず付されていますので,それによって確認できます。なお,第1表と第2表の方式を混在させないようにご注意下さい。
2については,今後の国際的な情報発信ということも考えあわせると,ネイティブ・チェックは必須のものであることから,その徹底化を期そうとしたためです。
今後とも引き続き,投稿規定の明確化のための検討を加えて行く所存です。会員の皆様の御協力をお願い致します。
※『日本語の研究』第9巻1号(『国語学』通巻252号)p.62 に掲載
(2013年1月4日掲載)
日本語学会編集委員会
『日本語の研究』第6巻3号掲載の「機関誌掲載の著作物の著作権使用のお願い」(2010年6月30日 日本語学会理事会)および第7巻1号掲載の「機関誌掲載の著作物のデータベース公開について」(2010年10月12日 日本語学会理事会)により,『日本語の研究』投稿規定のうちの「12. 著作権」について,次の括弧部分が不要になりましたので,削除しました。
12. 著作権
本誌に掲載された論文などの著作権は著者に帰属するものとします。ただし,学会は,本誌に掲載された原稿を電子化または複製の形態などで公開する権利を有するものとします。「電子化または複製などによる公開については,採用が決定した段階で承諾書を提出していただきます。」
著者が掲載原稿を自身の著作物に掲載する,あるいは電子的な手段で公開する場合は,その原稿が『日本語の研究』に掲載されたものであることを,号数などを含めて明示してください。「その場合,できるだけ学会にご連絡をお願いします。」
※『日本語の研究』第7巻1号(『国語学』通巻244号)p.71 に掲載
(2012年12月18日掲載)
日本語学会編集委員会
日本語学会編集委員会ではこのたび,『日本語の研究』投稿規定を一部改定することと致しました。これは,現在の機関誌の製作の実情に合わせて投稿規定をより明確にするものであり,従来の方針を変更するものではありません。具体的には次の2点です。
- 「5.投稿原稿の書式・分量」の項に次の記載を追加しました。
- 仕上がり紙面では本文の文字は12級(12ポイントではありませんのでご注意ください),要旨,注,引用文献一覧,図表中の文字は11級となります。また,英文要旨の本文の文字は14級です。これらと異なる大きさの文字の使用は原則としてお断りします。
- 同じく「5.投稿原稿の書式・分量」の項の文言を変更しました。
- ワープロ,手書きいずれの場合も,図表は縮尺率を考慮し,仕上がり紙面で余り小さくならないように作成してください。また,製作に多額の費用を要する図版・特殊文字は最小限にとどめてください。
このような一部改定を行った理由は次の通りです。
1については,機関誌『日本語の研究』の本文,要旨,注,引用文献一覧,図表中の文字の大きさについての規定を明確にするためです。特に,本文中の引用,用例などの文字の大きさも本文の他の部分と同じく12級であり,小さくなるわけではありませんので,ご注意ください。なお,「級数」は写真植字系の文字の大きさを示す単位で,1級=0.25mmとなっています。級数はポイントとは単位が異なり,12級はほぼ8.5ポイントに相当します。
2については,図表が仕上がり紙面で余り小さくならないよう,ご配慮頂きたいと考えたからです。読みやすい機関誌の製作に御協力頂ければ幸いに存じます。
今後とも引き続き,投稿規定の明確化を含めた検討を加えて行く所存です。会員の皆様の御協力をお願い致します。
※『日本語の研究』第5巻1号(『国語学』通巻236号)p.107 に掲載
(2009年1月16日掲載)